2002年１月末、スポーツ専門店のミナミが民事再生法の適用を申請した。負債額２８９億円。同社は97年のピーク時に売上が減少し始め、2001年３月期の売上はピーク時の約６割ほどに落ち込んだ。バブル期の拡大路線による過大投資で資金繰りが苦しくなったうえに、ウインタースポーツ部門の売上減少も重なり、経営破綻に追いつめられたのである。ミナミの事例は、スポーツ専門店チェーンの苦境を如実に表している。大手ウィクトリアは、2001年３月末にベンチャー投資グループに小売部門の営業権を譲渡した。旧ヴィクトリアを苦しめたのも、ミナミ同様、急速な多店舗展開による巨額の金利負担とウインタースポーツ部門の不振だった。新生となったヴィクトリアのウインタースポーツ部門の売上は全体の約４割といまだに高い。スキー用品はディスカウント販売の激化で単価が下落し、利幅が少ないカテゴリーだ。競技人口も減少していることから、ウィクトリアでは、ウインタースポーツ偏重型の経営を脱し、通年型のスポーツ用品提供へと方向性を変え、スクラップ＆ビルドを推し進めている最中だ。